コロナ マスク 第七波 オミクロン 感染拡大

 新型コロナウイルス禍によるマスク生活も、３年目に突入した。重症化しにくいオミクロン株が感染の主流となっても、着用が一律に推奨されたままの日本に対し、海外ではマスク着用義務の撤廃といった「脱マスク」が進む。人目を気にすることなくマスクを外せるのは、いつの日か。ウィズコロナ時代におけるマスクとの付き合い方について再考の必要がありそうだ。

【イラスト】マスク有無で１５分会話した場合の感染確率

■医師会、政府は慎重

「ウィズコロナの状態でマスクを外す時期が日本に来るとは思っていない」。４月２０日、マスク着用について問われた日本医師会の中川俊男会長の発言が波紋を広げた。

国内では感染拡大初期から、症状がなくてもマスクを着用する「ユニバーサルマスク」が推奨され、国民の多くが自主的に感染拡大防止に努めてきた。中川氏は国民の公衆衛生意識の高さが、感染者数や死者数を抑えるのに効果的だったと指摘。「マスクを外すのは新型コロナが終息したときだ」との考えを示した。

政府も慎重な姿勢を崩していない。後藤茂之厚生労働相は同２２日、「マスクの着用が極めて重要であることは言うまでもない」と強調。今後のマスクとの付き合い方については、「専門家の意見を聞きながら検討していく」と述べるにとどめた。

一方、国立感染症研究所の脇田隆字(たかじ)所長は同２７日の衆院厚生労働委員会で、「感染リスクが高くない場面では、着用は必ずしも必要ではない」とした。これからの季節は気温と湿度が高くなり熱中症リスクもあることから、「屋外で人との距離が十分ある場合は、マスクを外すことが推奨される」と述べた。その上で「具体的にどのような場面でマスクを着けるか外すかまでは、直ちに提言できる状況にはない」と説明、今後議論を進めるとした。

■広がる「脱マスク」

海外に目を向けると、欧米を中心にマスク着用を義務から任意へと緩和する動きが広がり、様相が変わりつつある。

英国は１月下旬、オミクロン株対策として昨年１２月に導入した公共施設でのマスク着用義務を撤廃。同株の流行のピークが過ぎたことなどを考慮したが、混雑した場所にいるときや普段会わない人と会うときなどは、引き続き着用が推奨されるとしている。

米国でも３月下旬、ハワイ州を最後に全５０州で着用義務が終了。ほとんどの地域で、屋内でも着用が必須ではなくなった。航空機や鉄道などの公共交通機関では、米疾病対策センター（ＣＤＣ）が４月中旬に着用義務の延長を決めたが、直後にフロリダ州の連邦地裁が「義務化は違法で無効」と判断。このため主要な航空・鉄道会社は乗客に着用を求めていない。

日本と同じく脱マスクに慎重だった韓国でも見直しの動きが出ている。屋内でのマスク着用義務は当面維持する一方、屋外については今月２日から、スポーツ観戦時などを除き解除することを決めた。