読売新聞社が7~9日に実施した全国世論調査で、今年夏の東京五輪・パラリンピックについて聞くと、「中止する」59%が最も多く、「開催する」は「観客数を制限して」16%と「観客を入れずに」23%をあわせて39%にとどまった。
【写真】指原莉乃さんが聖火ランナー、周辺を3mの幕で囲う対策
緊急事態宣言の対象となる6都府県に限ると、「中止する」の平均は64%で、他の41道県の平均57%より高かった。開催都市の東京都では61%となり、新型コロナウイルスの感染状況の影響が見られた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/7da42552321157348c34e9f324753583100b4b11
0 件のコメント:
コメントを投稿